アジア・言論研究会 事務局

アジア・言論研究

1.本会は、言論に関する研究・教育する人たちと連携を図り、研究発表だけでなく、意見交換、情報交換の場を提供するとともに言論の研究・教育の発展に寄与することを目的に発足しました。言論研究には新聞学、言語学、教育学、社会学、法学など、言語表現に関わる研究分野を広く含んでおります。 言論の研究・教育に関心のある人ならばどなたでも会員となれます(アジア・言論研究会会則参照)。

2.本会は 年1回の研究誌オンラインジャーナル『言論の研究と教育』(ISSN2433-2631)の発行および、講演会、親睦会など本会の目的を達成するために必要な事業。 ホームページによる情報発信を行います


・リポジトリ オンラインジャーナルISSN L2433-2631『 言論の研究と教育』vol.5

・リポジトリ オンラインジャーナルISSN L2433-2631 言論の研究と教育』vol.4

・リポジトリ オンラインジャーナルISSN2433-2631『言論の研究と教育』vol.3

 ※ 2020.6.8「植村裁判の東京地裁判決に見られる論理破綻」執筆者より訂正箇所と補足説明の報告がありました。訂正と補足 

・リポジトリ オンラインジャーナルISSN L2433-2631 『言論の研究と教育』vol.2

・リポジトリ オンラインジャーナルISSN 2433-2631『言論の研究と教育』vol.1

    執筆者 野中善政・早野慎吾(1(2)松井洋子宮田好恵   

 

アジア・言論研究会 会則

研究誌『言論の研究と教育』投稿規定

会員の活動


アジア・言論研究会入会希望者は事務局までご連絡ください。担当 石川