アジア・言論研究会

1．本会は、言論に関する研究・教育する人たちと連携を図り、研究発表だけでなく、意見交換、情報交換の場を提供するとともに言論の研究・教育の発展に寄与することを目的に発足しました。言論研究には新聞学、言語学、教育学、社会学、法学など、言語表現に関わる研究分野を広く含んでおります。 言論の研究・教育に関心のある人ならばどなたでも会員となれます（アジア・言論研究会会則参照）。

2．本会は 年1回の研究誌オンラインジャーナル『言論の研究と教育』（ISSN2433-2631）の発行および、講演会、親睦会など本会の目的を達成するために必要な事業。 ホームページによる情報発信を行います

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN L2433-2631『 言論の研究と教育』vol.7

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN L2433-2631『 言論の研究と教育』vol.6

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN L2433-2631『 言論の研究と教育』vol.５

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN L2433-2631 『言論の研究と教育』vol.4

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN2433-2631『言論の研究と教育』vol.3

　※　2020.6.8「植村裁判の東京地裁判決に見られる論理破綻」執筆者より訂正箇所と補足説明の報告がありました。訂正と補足　

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN L2433-2631 『言論の研究と教育』vol.2

・リポジトリ　オンラインジャーナルISSN 2433-2631『言論の研究と教育』vol.1

　　　　執筆者　野中善政・早野慎吾（１）（２）・松井洋子・宮田好恵　　　

 

・アジア･言論研究会 会則

・研究誌『言論の研究と教育』投稿規定

会員の活動

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アジア・言論研究会入会希望者は事務局までご連絡ください。担当　石川